社員旅行とは？目的やメリット・デメリットについて解説

「社員旅行」と聞いて、どのようなイメージが浮かびますか。

準備が面倒だ、若手が参加したがらない…

といったネガティブな印象を持つ方もいるでしょう。しかし、社員旅行のあり方は、企業を取り巻く経営課題の変化を受けて大きく見直されています。

その背景にある最大の理由は、リモートワークやハイブリッドワークの普及によるリアルなつながりの希薄化です。

雑談が減り、他部署の顔と名前が一致しない。
チャットだけのやり取りでチームの一体感が薄れる。
このようなコミュニケーション不足は、業務効率の低下やイノベーションの停滞、さらには従業員の孤立感や離職率の上昇につながります。

こうした深刻な経営課題に対して、単なる慰安やリフレッシュを超え、組織の「絆」を再構築しチームを強化するための戦略的投資として、社員旅行が再評価されているのです。

この記事では、現代の社員旅行に適した目的設定、税務上のメリットを含む具体的な利点、そして失敗を避けるための注意点とその解決策を、徹底的に解説します。

社員旅行とは？慰安旅行との違い

まず、社員旅行の基本的な定義を確認しましょう。

社員旅行とは、一般的に企業が費用（全部または一部）を負担し、従業員の慰労や研修、親睦などを目的として実施する旅行を指します。

ここで重要なのが、「慰安旅行」との違いです。
昭和の時代から続く慰安旅行は、その名の通り「日頃の労をねぎらう（慰安）」という側面が強く、温泉地での宴会や観光が中心で、従業員へのご褒美としての意味合いが強いものでした。

もちろん、従業員をねぎらうことは今でも非常に重要です。
しかし、現代の社員旅行は、それに加えてより積極的な経営目的を持つようになっています。

項目	社員旅行	慰安旅行
主な目的	チームビルディング、理念浸透、コミュニケーション活性化（未来への投資）	慰安、慰労 （過去・現在へのねぎらい）
内容	共同体験、ワークショップ、アクティビティ、オフサイトミーティング	観光、宴会、リフレッシュ
参加者の状態	主体的（全員で参加し、何かを生み出す）	受動的（会社が提供するものを受け取る）

上記のように、現代の社員旅行は、企業の成長と組織力強化に直結する施策として位置づけられているのです。

慰安旅行について詳しく知りたい方は、以下を参考にしてください。

社員旅行を行う目的とは

企業がコストと時間をかけて社員旅行を実施する背景には、経営上の目的が存在します。
企業のフェーズや直面する課題によって目的は多様ですが、主に以下の4つが挙げられます。

それぞれの社員旅行の目的を解説します。

社内コミュニケーションの活性化

多くの企業が抱える悩みとして、組織の縦割があります。リモートワークは、この部署間の壁をさらに強固なものにしました。

非日常の空間である社員旅行は、この壁を打破する絶好の機会となります。
普段は業務でしか関わらない他部署のメンバーや、話す機会の少ない経営層、世代の違う同僚と、役職や部署の垣根を超えた「横・縦・斜め」の交流が生まれます。

この場で生まれる雑談や共同体験が、お互いの人となりへの理解を深め、日常業務に戻った際の円滑な連携や、新しいアイデアの創出に繋がる土壌となります。

チームビルディング

「仲が良い」ことと「チームとして強い」ことは、必ずしもイコールではありません。
中途入社者が増えたり、プロジェクトベースでメンバーが入れ替わったりする環境では、意識的に一体感を醸成する機会が必要です。

社員旅行にチーム対抗のアクティビティや共同作業を取り入れることで、共通の目標に向かって協力するプロセスが生まれます。

互いの強みや弱みを理解し、補い合う体験を通じて、仲良しグループではなく、目標達成に向けた強いチームへの変革を促します。

従業員のモチベーション向上とリフレッシュ

日々の業務プレッシャーやマンネリから物理的に離れ、非日常的な体験を提供することは、従業員の心身をリフレッシュさせます。

しかし、それ以上に重要なのは、従業員満足度への影響です。「会社が自分たちのために、これだけの時間とコストをかけてくれた」という事実は、「自分たちは大切にされている」という実感に直結します。

この帰属意識（ロイヤルティ）こそが、従業員のエンゲージメント（会社への愛着や貢献意欲）を高め、モチベーション向上に繋がるのです。

企業理念・ビジョンの共有

将来の予測が困難で、不確実な状況が多い時代において、企業の進むべき方向性（ビジョン）や存在意義（理念）を全従業員に浸透させることは、経営の最重要課題の一つです。

日常業務から離れたリラックスした場（オフサイトミーティング）は、経営層が改めて企業のビジョンや従業員への感謝を自分の言葉で語る絶好の機会となります。

形式的な全体会議とは異なり、開放的な雰囲気で語られるメッセージは従業員の心に響きやすく、理念への共感を深め、全社の一体感を醸成します。

社員旅行のメリット

社員旅行は企業に多角的なメリットをもたらします。「企業（経営）」「従業員」「税務」という3つの視点で、その具体的な価値を詳細に解説していきます。

組織活性化効果

社員旅行による企業へのメリットとして、組織活性化効果があります。
社員旅行や社内イベントは、リフレッシュの場にとどまりません。社員同士のつながりを深めることで、組織そのものを元気にし、活性化させる効果もあります。

生産性の向上

コミュニケーションが円滑になることで、組織の血流が良くなります。部署間の連携ミスが減り、情報共有が迅速化し、無駄な調整コストが削減されます。結果として、組織全体の生産性向上が期待できます。

離職率の低下

従業員満足度と帰属意識の向上は、優秀な人材の定着（リテンション）に直結します。エンゲージメントの高い従業員は、困難な課題にも前向きに取り組み、安易な離職を選びません。これは、採用コストや教育コストの削減という、投資対効果として企業に還元されます。

新たなリーダーや才能の発見

業務のパフォーマンスと、非日常の場でのパフォーマンスは必ずしも一致しません。
「あの人は、業務では目立たないが、全体の空気を読んで細やかな気配りができる」
「あの人は、率先して困難な課題に挑戦し、周りを引っ張る力がある」
など、業務中には見えなかった個人の強みや潜在的なリーダーシップを発見する絶好の機会となります。

仲間意識が高まる

社員旅行や社内イベントの大きな魅力のひとつが、仲間意識を高めることです。
普段の職場では見えない一面を知ったり、一緒に特別な体験を共有したりすることで、社員同士の距離がぐっと縮まります。
ここでは、その具体的な効果を3つのポイントに分けてご紹介します。

人間関係の円滑化と心理的安全性の向上

上司や他部署の同僚の意外な一面（例：趣味、家族の話、苦手なこと）を知ることで、人間的な親近感が湧き、心理的なハードルが下がります。
「こんなことも相談していいんだ」
「この人にもこういう面があるんだ」
という相互理解が、風通しの良い職場環境、すなわち「心理的安全性の高い組織風土」を育みます。

質の高いリフレッシュ体験

個人ではなかなか行けないような場所や、予約の取れない宿泊施設、あるいは特別な体験（例：自然の中でのアクティビティ、プロがサポートするワークショップ）を経験できるのは、社員旅行ならではのメリットです。会社のおかげで良い体験ができたというポジティブな感情は、明日からの業務への活力となります。

知識・見聞の拡大

訪問先の文化や歴史に触れるだけでなく、体験型の研修（例：SDGsをテーマにしたワークショップ、地域の課題解決を考えるアクティビティ）を通じて、新たなスキルや視点を獲得することも可能です。これは従業員個人の成長にも繋がります。

経費計上できる

経営者にとって非常に重要なポイントが、税務上のメリットです。
社員旅行の費用は、一定の要件を満たせば「福利厚生費」として経費（損金）計上することが認められています。

福利厚生費として計上できると、その費用分、企業の課税所得が減ることになります。結果として、法人税等の節税効果が期待できるのです。

ただし、福利厚生費として認められるためには、国税庁の見解に基づいた以下の一般的な要件を満たす必要があります。これらを満たさない場合、「交際費」や、従業員への「給与（現物支給）」とみなされ、課税対象となるリスクがあるため注意が必要です。

社員旅行を経費計上する方法について詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。

社員旅行のデメリットと解決策

メリットの多い社員旅行ですが、企画・運営を誤ると、逆に従業員の不満を高めたり、幹事に過度な負担を強いたりする「デメリット」も存在します。
ここでは、よくある失敗例と、それを乗り越えるための解決策をセットで提示します。

従業員の参加意識の低下・不満

社員旅行や社内イベントを敬遠する声は、「休日を削られたくない」「上司に気を遣う」「飲酒の強要が苦痛」など多様です。こうした不満を解消するには、なぜ実施するのかを明確に伝えることが重要です。

チームの連携を深める、ビジョンを共有するといった目的を共有し、強制ではなく任意参加にすることで心理的ハードルを下げられます。その上で、参加したくなる魅力的な企画を設計することが大切です。

従来の宴会型ではなく、体験型や交流型のプランを取り入れることで、社員が自然と参加したいと思えるイベントに変わります。

企画・準備の負担（幹事の疲弊）

社員旅行の幹事業務は、通常業務と並行して宿泊・交通・食事などの膨大な手配や出欠管理、経営層と社員の要望調整、当日の運営対応まで求められる重労働です。こうした負担を軽減するには、専門の企画会社へのアウトソーシングが有効です。

幹事の負担をゼロにし、プロの知見で満足度の高いプログラムを実現できる「価値を最大化する手段」です。また、当日の進行やトラブル対応まで任せられるため、幹事自身も一参加者として楽しめ、社員全体が安心して参加できる環境を整えられます。

コスト・費用

社員旅行にかかる費用について、業績が厳しい、効果が見えにくいと懸念するかもしれません。こうした場合は、視点をコストから投資に切り替えることが重要です。

たとえば、社員旅行によって離職率が改善されれば、採用や教育コストが削減できます。そのような経営者視点で費用対効果を検討することが大切です。

ハラスメントのリスク

社員旅行で避けるべきリスクは、宴会での飲酒強要などのハラスメントです。これを防ぐためには、まず経営層から「あらゆるハラスメントを禁止する」という明確なメッセージを発信し、具体的な禁止事項を社員全員に周知徹底することが重要です。

さらに、プログラム自体を見直し、夜の宴会中心の構成から、日中の体験型・アクティビティ中心のプログラムへ重心を移すことで、安全かつ有意義な社員旅行を実現できます。

おすすめの「体験を共有する」社員旅行へ

最近の社員旅行は、観光や宴会中心の「泊まるだけの旅行」から、体験を共有する旅行へと変わりつつあります。人気の行き先は、リゾート地やグランピング施設など、自然の中でアクティビティを楽しめる場所。BBQやチーム対抗のゲーム、地域体験などを通じて、役職や部署の垣根を越えた交流が自然に生まれます。

一緒に体を動かし、笑い合い、課題を乗り越えることで、「あの人ってこんな一面があるんだ」と新たな発見があり、組織としての一体感が強まります。さらに、専門スタッフが進行をサポートする体験型プランなら、幹事の負担も少なく、全員が安心して楽しめます。

ただ泊まるだけの旅行から一歩進んで、「体験を共有する」社員旅行を検討してみませんか。

まとめ：社員旅行を、未来を創る「戦略的投資」へ

現代の社員旅行は、適切に企画・運営すれば、組織が抱えるコミュニケーションやエンゲージメントの課題を解決し、かつ税務上のメリットも享受できる、非常に有効な「戦略的投資」です。

昔ながらの宴会旅行から脱却し、従業員が参加したいと思える「体験共有型」の旅行へと、その重心をシフトさせることが大切です。

とはいえ、自社に合った体験型プランが分からない・・・
幹事の負担ゼロで、参加者全員が心から満足する旅行を実現したい。

そうお考えでしたら、社員旅行プランのご相談はお任せください。
組織の課題解決に繋がり、従業員の絆を深める、チームビルディングに特化した体験型プランの具体的な事例・資料請求は、下記よりお問い合わせください。